人材育成のNGな方法として、作業の全体像を教えない・失敗をフォローしない・結果重視で成長に目を向けない・自分のやり方を押しつけるなどがあります。
関係構築のために、ぜひ人材育成ツールをご活用ください。
新入社員の教育を担当する際、社内コミュニケーションや関係構築においていくつか注意が必要な点があります。
仕事を教えるときに、ただ作業の手順だけを教えて仕事の全体像を伝えないのは育成としてよくありません。
何のためにする作業なのか、どのような最終目標があるのかといった、仕事の全体像を伝えることが重要なのです。
仕事の目的や意義を説明しないまま作業手順だけを教えるのではなく、初めに全体像を伝えることがポイントです。
そうすることで、部署の業務全体を理解しやすく、作業をする意味や自分の役割が明確になります。
新入社員が失敗したときに、単に指摘するだけではやる気を失わせてしまう可能性があります。
不安と緊張でいっぱいの新入社員には、関係構築を重視しつつ、失敗から学ぶこと・改善点を模索する癖づけをしてあげるのが理想的です。
一方的に仕事の説明や指示をするのではなく、何がよくなかったから失敗したのか、今後はどうすればよいか質問をしやすいよう配慮し、双方でコミュニケーションを取りながら進めることがポイントです。
一緒に考える姿勢を見せ、フォローしていきます。
最初は根気が必要ですが、積極的にコミュニケーションを図ることで得手不得手や性格が把握でき、関係構築もスムーズです。
新入社員のできないところばかりに目がいくと、小さな成長を見逃してしまいます。
しっかり教えているつもりなのに、新入社員が思うように成長しないと、できないところにばかり注目してしまいます。
そうすることのデメリットとしては、新入社員の自信やモチベーションの低下につながってしまうことです。
日々の小さな成長を見つけて、具体的且つポジティブにフィードバックしていくことが大切です。
成長過程は、人それぞれです。例えば、理屈を理解したうえで行動するタイプの人もいれば、経験しながら学んでいくタイプの人もいます。
そんな個々のやり方に寄り添い、サポートすることが大切です。
ご自身の日々の業務を遂行しながら新人教育をするのは、時間的にも精神的にも大変なことです。
会社として教育係を支援する仕組みを構築し、教育する人もしっかりバックアップするため、人材育成を補助するアプリなどの人材育成ツールを導入することをおすすめします。
株式会社ビルディットでは、教育する人と教育を受ける人双方に学び・気づき・思考の共有ができるアプリをご提案しています。
関係性の向上・目的意識の強化・学びの効率化に役立つアプリについての詳細は、Stockr・Stockr Teaming Editionのページでご確認いただけます。
株式会社ビルディットでは、様々な規模や種別のサービス開発に、体験設計からUIデザイン、システム開発・運用などに一貫して携わり、経験を積み重ねてまいりました。
人材育成を補助するアプリなど人材育成ツールの導入を検討している企業様にも、これまでの経験を活かしてより実用的なツールをご提案させていただきます。
また、株式会社ビルディットでは「学び」と「成長」の課題に取り組んでいる企業様へ、高品質なデザインとエンジニアリングサービスの提供を行っています。
「アイデアや解決策をゼロからかたちにする」「丁寧さと誠実さをもって仕事に向き合う」などの価値を提供いたします。
〒192-0082
東京都八王子市東町1-14 橋完ビル4F
通信事業者やモバイル向けアプリケーション開発会社でのエンジニア経験を経て、2008年にソフトウェア開発会社であるBanana Systems株式会社の経営に参画。大規模サイトやソーシャルゲームのサーバアプリケーション/サービスアーキテクチャの設計・実装および自社パッケージソフトウェア/サービスの企画開発に従事。
2014年1月、マンツーマンレッスンのマーケットプレイス「サイタ」を運営するコーチ・ユナイテッド株式会社の技術責任者(Chief Technology Officer)に就任。技術開発全般に携わり、サービスアーキテクチャ更改/開発プロセス改善/開発プロジェクト計画遂行/技術者採用育成に従事。
2017年8月、能力開発型タレントマネジメントソリューション "Core" を展開する、株式会社ウーシア 取締役CTO就任(現任)。2018年8月、株式会社メンバーズキャリア 技術顧問就任(現任)。現在は、各種の取り組みを通して、学びや育成の場づくりと仕組みづくりに注力している。
著書に「Ruby on Rails携帯サイト構築技法(SBクリエイティブ刊)」、その他技術誌やWebメディアへの寄稿、勉強会イベントでの登壇・講演、スタートアップ企業等へのメンタリングサポート活動実績多数。日本CTO協会会員。(さらに詳しく)