代表的な社員育成の方法として、OJT・Off-JT・自己啓発・eラーニングの4つが挙げられます。
社員育成のツールを提供している株式会社ビルディットが、それぞれの手法についてご紹介します。
人材育成はマネージメント担当者の大切な業務の一つです。
一口に人材育成といっても様々な方法があり、それぞれメリットや適したケースが異なります。
そのため人材育成の方法を広く押さえ、そのうえで適切なものを選ぶことが大切です。
以下では、主な人材育成の方法を4つ紹介します。
OJTは実務を通じて知識やスキルを身につけることを目指す方法です。新人が実際の業務を行い、先輩などの教育担当者が適時サポートや指導を行います。
OJTは現場で実践を積めるため、即戦力の育成につながります。また社員同士の関係構築や、指導する側の成長にも効果的です。
一方で、人手不足の企業ではOJTの体制を整えにくい、教育担当者の質によって育成効果の差が出やすい点がデメリットといえます。
Off-JTは外部講師を招いて行われるセミナーなど、業務外で行われる研修を意味する用語です。
Off-JTは一度に大人数に対して教育できる点、実際の現場に入る前に土台となる基礎をしっかりインプットできる点が魅力です。ただし、一度に多くの社員が業務を離れて研修に参加するため「業務に穴が空いてしまう」、「スケジュールの調整が難しい」というデメリットもあります。
人材育成における自己啓発は、自発的に行う勉強を意味する用語です。
SD(Self Developmentの略)とも呼ばれます。書籍の活用や勉強会への参加など、形態を問わず社員が業務時間外で行う学習はすべて「自己啓発」に含まれます。
自己啓発は複数人のスケジュール調整が不要のため、実施しやすい手法です。
社員が自分自身の目的や興味に合わせて好きなペースで学習できるため、モチベーションアップや効率的なスキル習得も期待できます。
自己啓発のためには、業務時間外に勉強できるような時間的・体力的な余裕が必要です。
人によって学習内容や習得レベルに差がつきやすい点にも注意する必要があります。
eラーニングはオンラインで行う学習形態です。講義動画やテキストでインプット、練習問題や確認テストでアウトプットができます。
インターネットや端末の環境が整っていれば、時間や場所を問わずに学習可能です。
進捗状況や成績の確認がしやすく、効率的な人材育成につながります。ただし、自由度が高いうえ社員が各自で実施するため、モチベーションや集中力の維持が難しい方法です。
人材育成には様々な方法があり、それぞれメリット・デメリットがあります。
それぞれの特徴を押さえ、自社の理想や条件に適した方法を選ぶことが大切です。また、人材育成の効率化にはツールやアプリを活用すると便利です。
株式会社ビルディットでは、「学び」と「成長」の課題に取り組んでいるお客様に向けたサービスの開発・提供をしています。
お客様の課題や目的に合わせ、より効果的な人材育成に向けたシステムの提案が可能です。
人材育成でお困りの方は、お気軽にお問い合わせください。
人材育成には様々な方法があります。
社員の階層や企業規模を問わず幅広く行われている手法として、以下の4つが挙げられます。
それぞれメリット・デメリットが異なるため、自社に合わせた方法を選ぶことが大切です。
人材育成の補助として、アプリやツールを導入すると便利です。株式会社ビルディットでも、人材育成に効果的なアプリを提供しています。
アプリに関する詳細や、より効果的な人材育成方法を模索されている方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。
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通信事業者やモバイル向けアプリケーション開発会社でのエンジニア経験を経て、2008年にソフトウェア開発会社であるBanana Systems株式会社の経営に参画。大規模サイトやソーシャルゲームのサーバアプリケーション/サービスアーキテクチャの設計・実装および自社パッケージソフトウェア/サービスの企画開発に従事。
2014年1月、マンツーマンレッスンのマーケットプレイス「サイタ」を運営するコーチ・ユナイテッド株式会社の技術責任者(Chief Technology Officer)に就任。技術開発全般に携わり、サービスアーキテクチャ更改/開発プロセス改善/開発プロジェクト計画遂行/技術者採用育成に従事。
2017年8月、能力開発型タレントマネジメントソリューション "Core" を展開する、株式会社ウーシア 取締役CTO就任(現任)。2018年8月、株式会社メンバーズキャリア 技術顧問就任(現任)。現在は、各種の取り組みを通して、学びや育成の場づくりと仕組みづくりに注力している。
著書に「Ruby on Rails携帯サイト構築技法(SBクリエイティブ刊)」、その他技術誌やWebメディアへの寄稿、勉強会イベントでの登壇・講演、スタートアップ企業等へのメンタリングサポート活動実績多数。日本CTO協会会員。(さらに詳しく)